誰が日本の医療を殺すのか

日本の医師は十四万人も不足しているらしい。OECD加盟国の人口1000人あたりの平均医師数が3.1人なのに対して、日本は約2人にとどまっている。OECD加盟国並みに医師数を増やしてきたとすると約40万人の医師がいることになっているが、2004年の統計だと25.7万人たらずしかいない。東京に近い埼玉、千葉、茨城はその中でもワースト３となっている。
医師が不足し、医療の安全性が脅かされているのに財政赤字が増えるからという理由でここで医師を増やせば医療費が増えて…という理屈らしいが、医療費に割り当てられている総額は31兆円。国が負担している金額は10兆円程度。31兆円がどのくらいの規模かというと、パチンコの売り上げがちょうど31兆円であるとのこと。そのぐらいの規模感なのに医療費が高くなることは悪いことなのだろうか。

誰が日本の医療を殺すのか―「医療崩壊」の知られざる真実 (新書y)